詐欺撲滅系YouTuber・KENZOが名誉毀損で逮捕、糾弾相手が急死も判明…恐喝未遂容疑で他にも男2人が捕まる

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詐欺撲滅系YouTuber・新宿109 KENZO

詐欺撲滅を謳うYouTubeチャンネル『KENZO 【新宿109】』(登録者数103万人)で活動している詐欺撲滅系YouTuber・KENZO容疑者(本名=池田実貴 28歳)が、名誉毀損容疑で逮捕され、ネット上で物議を醸しています。

京都府警左京警察署の発表などによると、KENZO容疑者は昨年6月にYouTubeで、京都市内に住んでいた不動産会社役員の男性(当時36歳)を取り上げた動画を公開し、動画では男性の顔とともに、「僕の職業は、詐欺師です」「有名実業家の裏の顔。巨額M&A詐欺師か」「被害総額20億円以上」「組織ぐるみの犯行だ」「京都の寄生虫との呼び声も!?」などのテロップを入れ、男性の名誉を毀損したとして逮捕されました。

問題の動画はすでに削除されているとのことですが、誹謗中傷被害を受けた男性は動画公開から約1ヶ月後に急死し、死因は自殺とみられており、男性の母親が昨年11月に刑事告訴していました。

警察の取り調べに対してKENZO容疑者は、「弁護士が来てから話します」として認否を保留しているとのことです。

『KENZO 【新宿109】』は、マルチ商法・詐欺の撲滅を謳っているチャンネルで、情報提供などを受けてターゲットの組織・人物について独自調査を行い、突撃取材の様子などを撮影し、その動画をYouTubeなどで公開しています。

KENZO容疑者はこのチャンネルの運営に加えて、尾行調査や情報収集のノウハウを活かして「KENZO探偵事務所」を設立し、探偵業も行っています。

被害者の男性は、経営していた会社を岡山市内の不動産会社に売却した際、金銭トラブルが発生していて、KENZO容疑者は岡山の不動産会社側からの依頼で、被害者を糾弾する動画を投稿したとみられるそうです。

警察はこの他にも、被害者の男性に30億円の支払いを要求したとして、不動産会社の代表(46)ら男2人を恐喝未遂容疑で逮捕しており、代表の男は「お金を取る目的ではなかった」などと容疑を否認しているといいます。

この2人は昨年5月に、KENZO容疑者が被害者の男性を追及している動画をネットで公開するなどと脅し、「30億じゃ」などと言って金銭の支払いを要求した疑いが持たれています。

この事件に対してネット上では、

  • 詐欺やってる連中は、ホッと胸をなで下ろしてるのでは
  • これってYouTube側にも責任有るよな、こんなのは収益剥奪しとかないと
  • 警察的には、恐喝の共犯かどうかが本線なんだろうなあ
  • よくわからん 詐欺師を追及して精神的に参った詐欺師が自ら命を絶ったら逮捕されたってこと? もしそうなら追及の仕方にもよるが何も悪くない気がするけどね
  • まあ自殺したからと言って潔白だとは言えないが、事の真偽に関係なく名誉毀損は成立しうるしなあ
  • 争って欲しいな。名誉毀損はそうかもしれんが、事実なら公益性とのバランスになる
  • 死んだもん逃げ勝ちは好きじゃないが、恐喝してたならアウトだな 仮にでっち上げなら更に悪質
  • マルチ商法の会場に乗り込んだり、ボッタクリバーの店員に直撃してた時は面白かったんだがな。実際コイツの告発後に逮捕されてたヤツもいたし
  • 警察が恐喝未遂で逮捕してるから、詐欺られたもデマだった可能性が高くなってきた。後はこのyoutuberが、虚偽と知ってて岡山の会社役員に協力してたかどうか

などの声が上がっています。

KENZO容疑者らがこれまでターゲットにしてきた人物が、詐欺容疑などで逮捕されているのも事実で、2023年に突撃取材を行った組織の幹部が逮捕されたことで、ABC朝日放送テレビにその活動が取り上げられたこともありました。

そうした実績もあり、多くの支持者を獲得し、2024年には自身の半生などを記した著書『突撃!:新宿109 詐欺・悪徳マルチ撲滅活動日記』(彩図社)を出版しています。

この著書ではKENZO容疑者について、「『肉を切らせて骨を断つ』の精神で、詐欺撲滅のために巨大な詐欺集団に闘いを挑む“令和のダークヒーロー”」「いま詐欺師から“宇宙で一番嫌われている男”」などと紹介されています。

「肉を切らせて骨を断つ」をモットーに活動していた中で、糾弾相手が急死後に母親から刑事告訴され、KENZO容疑者は名誉毀損容疑で逮捕となりました。

今回の事件では、動画で指摘した詐欺行為が事実だったのか、そう判断するだけの十分な裏付け取材を行っていたのか、詐欺被害の防止など公益を図る目的があったのかといった点が、今後の重要な争点になる可能性があります。

現時点で明らかになっている情報だけでは、名誉毀損罪(法定刑:3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金)が成立するかどうかは判断できず、今後の捜査によって、取材経緯や指摘した事実の裏付けなどがどこまで明らかになるのか、捜査の行方に注目したいところです。

参照元
  • https://news.ntv.co.jp/category/society/yt21ab60ba17f74ea79daf0aa2b2d64d82
  • https://bunshun.jp/articles/-/92909
  • https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/1808184
  • https://www.47news.jp/15082130.html
  • https://smart-flash.jp/entertainment/entertainment-news/433755
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