株式会社TOKIOが違約金巡る報道は事実無根と完全否定。国分太一の騒動で憶測飛び交い声明発表

2025年10月31日（金）19:36

TOKIO松岡昌宏・城島茂・国分太一

今年7月に廃業を発表した『株式会社TOKIO』の公式サイトが約4ヶ月ぶりに更新され、“違約金”を巡る報道は「事実無根」との声明を発表したことで話題になっています。

株式会社TOKIOは、旧ジャニーズ事務所の関連会社として2020年7月に設立され、TOKIOのリーダーだった城島茂さんが社長、国分太一さんと松岡昌宏さんが副社長を務めていましたが、6月に国分さんが日本テレビに複数のコンプライアンス違反を指摘されて芸能活動を休止し、これを受けてTOKIOは解散、7月2日には株式会社TOKIOを廃業することも発表しました。

それ以来、約4ヶ月ぶりに株式会社TOKIOの公式サイトが更新され、【一連の報道に関してのお知らせ】と題して、「この度の一部の報道につきまして、事実とは異なる部分がございますのでご報告させていただきます。TOKIO解散に伴う、各スポンサー企業との広告契約におきましては、一連の報道にあるような違約金請求に関する憶測は、事実無根であり、そのようなことは一切ございません。当時、株式会社TOKIOとしましては各社と協議の上、寛大な措置をいただき、双方合意のもと適切に処理をしております。」と、一部報道を否定しています。

この声明に対してネット上では、

国分の代理人弁護士が事実じゃないことを会見で発表したということ？
違約金が請求されて家も売らなければならない、って話は嘘だったの？
TOKIO3人としての契約と国分さん個人の契約は別ということ？

などの声が上がっています。

国分太一さんが無期限芸能活動休止を発表してから4ヶ月経ち、代理人の菰田優弁護士（こもだ・まさる）が先日、日本テレビの対応は十分では無かったとして『日本弁護士連合会（日弁連）』に人権救済申立書を提出したことを発表し、そして記者会見を行いました。

その中で、国分太一さんが一連の騒動が原因で全ての仕事を失い、関係各所に対する違約金の総額は億単位に上る可能性があることを示唆し、「下手したら自宅を売らなければいけないと思います」と語っていました。

国分太一さんの代理人・菰田優弁護士の会見動画

そのため、今回の株式会社TOKIOの声明を受けてネット上では、国分太一さんの弁護士が事実と異なることを言ったのか？と疑う声も上がっているのですが、会社が否定しているのはTOKIOが契約の広告に対する違約金発生です。

どの記事に対して反論したのかは不明ながら、30日発売の週刊誌『女性セブン』の記事では芸能関係者が、「3人で立ち上げた『株式会社TOKIO』の清算を含めて後処理は複雑で、責任感の強い国分さんは、金銭的な問題が生じた場合、自身が一手に引き受ける意思を示している。さらにスポンサー企業などへの違約金は億単位になると見込まれ、2014年に都内に建てた約5億円の豪邸を手放さなくてはならない可能性があるというのです」と証言しています。

こうした記事によって誤解が生まれ、関係各所にさらに迷惑を掛けてしまうことを懸念して否定コメントを出したと考えられます。

株式会社TOKIOの声明で明らかになったのは、一連の問題で違約金が発生するのは国分太一さん個人の仕事のみということですが、『フライデー』の取材に芸能リポーター・駒井千佳子さんは「巨額の違約金が請求される可能性は低い」と語っています。

その理由については、「国分は犯罪を犯したわけではない。ましてや、何が原因で降板したのかさえ明らかになっていない状況では、国分の責任は問えないでしょう」と説明しています。

国分太一さんは自身の不祥事が原因で芸能活動を休止し、それによって番組などに出演できなくなっただけに、それなりの違約金、損害賠償を請求されるでしょうし、弁護士が言うように自宅売却も必要となる恐れもありますが、果たして今後どうなるでしょうかね。