女優・剛力彩芽さん（ごうりき・あやめ 27歳）が、新たに個人事務所を設立していたことが判明し、現在所属する芸能事務所『オスカープロモーション』からの独立説が浮上しています。
個人事務所の設立は、2日発売の週刊誌『週刊新潮』が報じるもので、今年3月26日に設立された会社『株式会社ショートカット』は、代表取締役として剛力彩芽さんの名前が記載されているほか、会社の事業目的には「芸能プロダクションの経営、運営」が含まれているといい、剛力さんは個人事務所を設立したようです。
剛力彩芽さんが個人事務所を設立した時期は、オスカーの看板女優だった米倉涼子さんが独立発表してから2日後で、「“米倉ショック”が彼女を突き動かしたのは間違いないだろう」と週刊新潮は伝えています。
民放幹部は、「個人事務所を立ち上げることは、タレントにとって独立への足掛かりとなるのです」
と語り、剛力彩芽さんの個人事務所は、恋人で実業家・前澤友作社長(44)の影も見え隠れするといいます。
『株式会社ショートカット』の本店、または主たる事務所の所在地として登録されているのは、東京・永田町にあるコンサルティング会社『トラスティーズ・コンサルティングLLP』内なのですが、ここには2016年まで不動産会社『しじみ不動産』の本店が置かれていました。
この不動産会社は2016年6月に、前澤友作社長の資産管理会社『グーニーズ』が吸収合併しており、グーニーズと不動産会社の代表を務めていたのは、前澤社長がヘッドハンティングした元プライベートバンカー（個人銀行家）の男性だったそうです。
ただ、関係者は「ショートカットの運営に前澤さんは直接タッチしていません」と個人事務所への直接的な関与を否定しているのですが、「2人が破局する前から、彩芽ちゃんは前澤さんに紹介された税理士と付き合いがあって、税務申告の相談にも乗ってもらっていたと聞いています。その税理士さんの所属するコンサルティング会社が新会社設立に関わっているのです」
と明かしています。
そして、事の真相を確かめるために、週刊新潮は前澤友作社長に話を聞いたそうですが、「お答えすることはありません」として否定も肯定もしなかったといいます。
一方のオスカー側は、「本人から報告は受けております。プロデュース業など芸能以外のお仕事を考えていることから設立したと聞いております」と個人事務所設立を認めつつ、事務所独立については「そのような事実は一切ございません」とキッパリ否定したとしています。
週刊新潮の報道を受けてネット上では、
- 独立してやっていけるほどの実力は無い
- 前澤のバックアップでどこまで残れるか…個人的にはいらないと思うし、オスカーのバックアップなしで使いたがる人がいるかどうかは少なそう。実力がないのにイメージ良くない。
- したたかで腹黒いな。実力もないのに事務所にゴリ押ししてもらって、米倉さんのバーターがなくなると会社設立か？
早く独立してください。でもオスカー辞めたら仕事ないが分かってる剛力はすぐには独立しないだろうな - 鳴かず飛ばずでも大手の仕事を持ってきてくれた事務所に対してこれは不義理が過ぎるのでは？
お金はあってもいさめるような人徳者が隣にいないから仕方ないのか - もしかして今度は芸能界に進出？それとも昔からよくあるお金持ちのパパがお妾さんにお店を持たせるような感覚？
どちらにしても長続きはしない様な気がする。 - ここまで来たら前澤氏がどうたらと言うより、この子自身の人間性の問題だわ。
少なくともこの子には人に感謝するという気持ちが欠如しているのではないか？ - オスカー辞めてまで、自分を使ってくれる人がいるって思っているところがね。
おまけに前澤と別れたら、全て失くすよ。お父さんじゃ無いんだからね。大丈夫？
大した女優でもなく、大した美人でもなく。持ちネタのダンスは絶賛でもなく。仕事と男は別。鉄則よ。男に依存して後で泣くタイプ。
などと、辛辣な声が多く上がっています。
芸能事務所に所属しながら、ギャラの管理、節税対策で個人会社を設立するというのはよくあることですし、オスカー側は独立を否定していて、「プロデュース業など芸能以外のお仕事を考えていることから設立したと聞いております」と回答していることから、現時点ではそこまで問題視するようなことではない気がします。
ただ、会社の目的欄に「芸能プロダクションの経営、運営」も含まれているとのことで、独立を視野に入れている可能性はゼロではないとみられます。
剛力彩芽さんは前澤友作社長と交際をスタートさせて以降、多くの仕事を失い、現在もレギュラー出演しているのは、『奇跡体験！アンビリバボー』（フジテレビ系 木曜19時57分）だけで、もしこの番組からも降板となった際には、オスカーからの独立説が現実味を帯びそうです。
剛力彩芽さんはイメージの悪化によって、このままオスカーにいても仕事量が増えるかどうかも分からず、事務所に所属していることで活動内容が制限されるという面もあるので、新たな活動を展開していきたいのであれば独立もありだと思います。
気になるのは、個人事務所の設立に前澤友作社長の関与疑惑があることで、今後また関係解消となった際には路頭に迷う恐れもあるため、独立については慎重に判断してほしいところですね。