米倉涼子が芸能活動再開、誹謗中傷や麻薬事件巡り犯罪者扱いの報道に対応か。ヤメ検の強力な守護神がバックに?

麻薬取締法違反容疑で書類送検され、1月末に不起訴処分となった女優・米倉涼子さん(50)が2月10日、主演映画『エンジェルフライト THE MOVIE』（Amazonプライムビデオ）の完成披露試写会に出席し、今後の動向に注目が集まっています。

米倉涼子さんは昨年8月20日に、厚生労働省関東信越厚生局麻薬取締部（通称：麻取、マトリ）の家宅捜索を受け、週刊誌『週刊文春』や『女性セブン』によれば、「室内からは大麻の植物片や麻薬成分を含む錠剤などが発見された」といいます。

しかし、米倉涼子さんは尿検査で陰性の結果が出たとされ、同棲していたアルゼンチン人のタンゴダンサーは家宅捜索から数日後に海外へ渡り、現在も日本に戻ってきていないとされ、これによって共同所持での立件を断念したとも報じられています。

そして、米倉涼子さんは任意の取り調べに対して「クスリは私のものではなく、あるのも知らなかった」と否認していたとも報じられており、それを覆すだけの証拠が不十分だったことで、検察は嫌疑不十分で米倉さんを不起訴処分にしたのではないかと考えられています。

不起訴になったことを受けて米倉涼子さんは公式サイトでコメントを発表し、「一連の捜査を受け、活動を自粛しておりましたが、その間、これまでの人生や自身の活動について、見つめ直しておりました。その中で、米倉涼子という存在は、ファンの皆様をはじめ、関係者の皆様、力になってくださった多くの皆様に支えられて、これまで歩んでこられたのだという事実を改めて強く実感いたしました。今の私に出来ることは、初心に立ち返り、何事にも真摯に取り組んでいくことだと考えております。」と綴り、2月10日に『エンジェルフライト THE MOVIE』の完成披露試写会に出席しました。

ただ、麻薬への関与が疑われ捜査を受けたという事実から、米倉涼子さんのイメージはかなり悪化してしまっており、地上波ドラマなどへの出演は非常に難しい状況にあるとみられています。

そうした中で、米倉涼子さんが名誉回復に向けて反撃に出るとの噂を女性セブンが報じており、米倉さんが頼りにしているのが「“守護神”の異名を取る凄腕弁護士」とし、「法曹界で彼の名前を知らない人はいないほどの元大物法務官僚です。彼が表だって米倉さんの代理人を務めているかは定かではありませんが、彼女にアドバイスを送る存在なのは関係者の間では知られた話。その彼が、この間の米倉さんへの誹謗中傷や、まるで犯罪者扱いするような報道に対し、『あんなデマは許せない』と静かな怒りを燃やしているとか。時期が来れば、彼女の名誉を回復するために動き出すとも語っていると聞きます」と、司法関係者が語っています。

これに対してネット上では、

• 疑われるようなことをするのがそもそも…
• デマ…？ なら恋人だかと一緒に会見でもしたら良いし、あの渦中自ら説明したら良かったんだよ
• 薬物やっているような人間と付き合っているのにも問題があるような
• じゃあなんで隠れたりしたんですか？ 弁護士同伴で記者会見でもすればええんじゃないですか？
• 普通に生活しててマトリにマークされることなんてあり得るのか？ こいつ怪しいと思われなきゃそんなことにはならんだろうに
• 中居正広もトラブルが発覚してから同じような事言ってたな
• あんなのと付き合っていてデマは許せんとか印象悪くなるだけでしょ
• 変に反転攻勢に出たりせずに、このまま弱り目のままで居て、日本人特有の判官贔屓に乗っておく方が得策だと思う

などの声が上がっています。

米倉涼子さんが優秀な弁護士をつけているとの情報は、昨年10月にも『女性自身』が伝えており、その人物は元検察官の“超敏腕弁護士”で、過去には大物財界人の弁護も担当したことがあり、捜査当局にとってもかなり手強い相手だとしていました。

そうした強力なバックがついているからこそ、米倉涼子さんは週刊文春に違法薬物への関与疑惑を報じられて以降も沈黙を続け、不起訴処分となった後にも、この事件について自らの口では説明はしないという選択をしたとも考えられます。

しかし、しばらく沈黙を続け、活動再開にあたって記者会見なども行わなかったことによって、今もなお米倉涼子さんに対して疑いの目が向けられており、批判の声が上がり続けています。

麻薬捜査を専門とするマトリのガサ入れを受け、自宅から違法薬物が見つかったとも週刊文春や『FNN（フジニュースネットワーク）』などに報じられており、こうした報道を受けて米倉涼子さんの関与を疑う声が上がるのもある程度仕方がないことだとも感じます。

一方で、誹謗中傷や断定的に犯罪者扱いすることは問題がありますし、今後の活動に支障をきたす恐れもあります。

そのため、誹謗中傷などに対して弁護士から声明を発表するなどの対応も考えられますが、今後新たにどのような動きを見せるのかに注目したいところです。