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太田光が日本大学芸術学部に裏口入学疑惑、週刊新潮報道はガセネタか。名誉毀損やパブリシティ権侵害で訴える騒動に

爆笑問題・太田光が週刊新潮の日芸裏口入学報道で新潮社提訴。続報記事も証拠なし、週刊新潮は裁判で負ける可能性高い?

爆笑問題・太田光さん(おおた・ひかり 53歳)が日本大学芸術学部(略称:日芸)に、裏口入学していたという虚偽の記事を週刊誌『週刊新潮』に報じられ、名誉を傷つけられたとして、約3300万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めて発行元の『新潮社』を提訴していたことが明らかになりました。

太田光さんが所属する芸能事務所『タイタン』の社長で、妻の太田光代社長(おおた・みつよ 旧姓=松永 54歳)は『デイリースポーツ』などの取材に応じ、8月中に訴状を提出していたことを明かし、9日に第1回口頭弁論が行われるとのことですが、太田さんや光代社長は出廷しない予定だといいます。

<↓の画像は、太田光代社長と夫・太田光さんの写真>

太田光さん側は、「記事の内容は事実無根で、社会的評価を低下させた」と主張しており、8月8日発売の『週刊新潮 8月16・23日夏季特大号』の中吊り広告で爆笑問題の写真を掲載したことは、名前や写真から生じた利益を独占できるパブリシティ権を侵害するものだと訴えています。

一方の週刊新潮編集部は、「記事は真実と確信しており、裁判で証明していく」とコメントしています。

ちなみに、『タイタン』には元大阪府知事の橋下徹弁護士が所属し、『タイタン』の顧問弁護士を務めており、太田光代社長は橋下弁護士に委任状を提出し、訴訟手続きを進めていることを明かしていました。

橋下徹弁護士は大阪市長だった2011年に、自身の出自に関する記事を『週刊新潮』に掲載され、精神的苦痛を受けたとして、2015年10月に『新潮社』を相手取り、慰謝料1100万円の損害賠償を求めて提訴しています。

この裁判では名誉毀損があったことが認められ、275万円の支払いが命じられており、その後『新潮社』側は控訴、上告したものの、昨年6月に最高裁判所で地方裁判所の判決が確定しています。

そして、今回問題となっている8月8日発売の『週刊新潮』では、「爆笑問題『太田光』を日大に裏口入学させた父の溺愛」と題して、太田光さんの父親・太田三郎さん(享年83 2012年3月死去)が1983年後半に、太田さんが入学を希望していた日芸に進学させたいという思いで、“知る人ぞ知る裏口入学ネットワーク”を頼り、日本大学側には裏口入学の対価として、800万円を支払ったと伝えていました。

この記事は主に日大関係者による証言で構成されているのですが、裏口入学をしたことを証明するような証拠などは示しておらず、太田光さんは自身のラジオ番組やテレビ番組で日芸への裏口入学を否定し、怒りをあらわにしていました。

また、太田光代社長も自身のツイッターや様々なメディアの取材で怒りをあらわにしており、民事と刑事の両方で訴えていくという考えを明かしているほか、『新潮社』側との和解の可能性については「ありません」とキッパリと否定し、「記事を出した意図と“日大関係者”が誰なのかハッキリさせたい」「会社にとっては大事なタレントですから、全力で守らなくてはならないと考えています」と話しています。

そして、ついに太田光さんの日芸裏口入学報道をめぐる裁判の日程が決まり、9日に第1回口頭弁論が行われるとのことなのですが、この騒動に対してネット上では、

などのコメントが寄せられています。

『フライデー』や『週刊現代』(ともに講談社)の元編集長で、ジャーナリストの元木昌彦さんが情報サイト『プレジデントオンライン』に寄稿した記事によれば、『週刊新潮』側は日大アメフト傷害事件を取材する中で、日大関係者から太田光さんの日芸裏口入学話が出てきたといい、そこから編集長がゴーサインを出したことで取材を行い、詳細が明らかになったことで掲載に至ったようです。

しかし、『週刊新潮』の記事には裏口入学したことを証明する証拠などは掲載されておらず、日大関係者の証言をメインに構成しており、太田光さんの反論を受けて報じた第2弾の記事は、「笑い飛ばせばそれで良かった『太田光』の日大問題」というタイトルでした。

続報記事では、より具体的な裏口入学に関する話が書かれているというわけでもなく、「世間を斜めに斬り笑いにしてきた人物が『そんなに恥ずかしいこと?』と笑い飛ばせなかったところに違和感が募るのだ」「芸人てのは、一般常識ではなく非常識の世界に生きているわけだから、こういうのにいちいち怒っていてはダメ」「一連の猛反論を見ていると、そこに入学歴へのこだわりが見えてきます」などと記されており、拍子抜けしてしまうような内容でした。

続報記事を見る限り、『週刊新潮』は太田光さん側の主張に反論するだけの証拠などを持ち合わせていない様子で、さらに雑誌には情報源の守秘義務があるため、記事で裏口入学を証言した日大関係者が承諾しない限りは、証人として裁判に出廷させることは出来ないことから、提訴された『新潮社』側は分が悪いとみられています。

『新潮社』ではつい最近も、月刊誌『新潮45』に掲載した性的少数者であるLGBTをめぐる特集記事で、大きな騒動を起こしたことで最終的には休刊するに至っています。

『新潮社』としてはこれ以上イメージダウンとなるような問題は避けたいところで、果たして太田光さんの日芸裏口入学疑惑について、裁判でどういった話や証拠を新たに出してくるのか、今後の行方に注目したいところですね。

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