週刊誌『週刊文春』をはじめ、多くのメディアがダウンタウン・松本人志さんの性加害疑惑問題を報じ大きな波紋を広げており、吉本興業が“第2のジャニーズ”になる可能性があると『日刊ゲンダイ』が報じています。
週刊文春は昨年末から被害を主張する女性等の証言を基に、松本人志さんの性加害疑惑を報じ続け、18日発売の最新号掲載の第3弾記事では、【《新証拠入手》6、7人目の告発者が…松本人志「ホテル室内写真」と「女性セレクト指示書」】と題して、松本さんがアテンド役の後輩芸人に対して、飲み会に集める女性のタイプを細かく指示していたとしています。
週刊文春は新たに入手した「女性セレクト指示書」も証拠として公開し、後輩芸人に渡したとする指示書には、「黒毛の2人組」「つたやの店員」「ユニクロ「マクドナルド」「スタバ」「高校や中学の先生」「CA（ANA、JAL） LCCはNG」「べんごし」「こうほうの女」「人妻（子供なし）」などと記し、NGな女性として「茶髪」「のみや」「美容師」「アパレル」「モデル」などを挙げていました。
＜↓の画像が、週刊文春が入手した「女性セレクト指示書」の写真＞
これは松本人志さん本人が書いたとは断言できませんが、週刊文春は「過去に松本が書いた文字と筆跡は酷似している」としています。
＜↓の画像は、松本人志さんが書いた文字との比較＞
週刊文春はさらに、松本人志さんの側近芸人が若手芸人に対して「松本さんという固有名詞は言わずに、タレ（女性を示す隠語）を用意しろ」と指示していたとの証言や、吉本興業の幹部社員が若手芸人に対して「昨日どうだった？ ええタレ見つかった？」などと話していたとの証言も伝えており、松本さん等の行為を事務所側も把握していた疑いが浮上しています。
この報道を受けて日刊ゲンダイの記事では芸能関係者が、「記事の内容が事実なら、組織的に松本の性加害を黙認してきたということになり、これはまさにジャニーズ事務所と同じ構図」
だと指摘しています。
続けて、「昨年のジャニーズ問題以降、国連の『人権デューデリジェンス』の考え方が浸透し、企業や自治体も取引先の人権侵害を広く相互監視し、その防止や改善に努めなくてはいけないという考え方が一般的になっています。特に『性加害』に対しては非常に厳しい。裁判の結果を待つまでもなく、スポンサー企業はリスクヘッジのため、及び腰になる。今後、側近芸人のさらなる関与や、組織的な黙認という関与の事実が明るみに出れば、問題は松本個人にとどまらず、スポンサー企業が吉本興業に説明を求める事態に発展する可能性はあります」
と語り、松本人志さんの性加害疑惑騒動が、吉本興業にも波及する恐れがあるとしています。
この報道に対してネット上では、
- 松本の元マネージャーが社長なんだから
- お笑いでSDGsとかいい加減にしろ
- こんな連中は公共の電波にのせちゃダメだな
- もう吉本で笑えない 吉本終わりや
- ジャニーズは散々叩かれてスポンサー企業やテレビ局から契約切られたし、当然吉本にも同様の裁きが下るんだよね？
- ジャニーズも宝塚も記者会見したんだから吉本もしろよ 吉本だけしないのは許されないだろ
- 地上波で普通にタレが云々とか話してるのを放送してたもんなあ 本人達のみならず、関係者揃って罪悪感とかサラサラ無かったんだろう
- 放送作家も参加してたわけだしな そのうち元吉本社員の暴露も出てくるだろう
- このまま黙りは悪手だよな 何時かの渡部みたいなもんだ
- 平成という長い猶予期間がありながら昭和の慣習を正せなかった企業はどんどんヤバくなってくね今後
などの声が上がっています。
吉本興業は第1報が出てからすぐに公式サイトで、報道内容は事実無根だとキッパリと否定し、その後も否定し続けて裁判で争っていくことを宣言しているのですが、今回の第3弾の記事を受けて複数のメディアが吉本興業に取材したところ、事実無根という回答ではなく「性的行為を強要した事実はない」と否定していました。
日本テレビの取材に対しては、「本件に関する個別質問は受け付けておらず、一律お断りさせていただいています。会社見解はHPに掲載のとおりで、今後またお知らせすることがありましたら、HPにて行いますのでそちらをご確認ください」
と回答したとのことでした。
第3弾の記事には、吉本興業の幹部も松本人志さんの後輩芸人による“女性上納システム”を把握しながら、黙認していたことを示唆する証言が書かれており、これは事務所にも大きな影響を与える可能性が高いことだけに、改めてこの件については別途、事務所としての見解を出すべきかと思いますし、吉本興業は来年開催予定の『大阪・関西万博』の事業にも深く関わっている事務所なので、会見なりして週刊文春の報道内容についてしっかりと説明をする必要があるのではないかと感じます。
すでに吉本興業は初動対応のミスが指摘されていますが、旧ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）のように対応が後手に回れば、本当に第2のジャニーズとなって崩壊に向かう恐れもありますが、果たして今後どういった対応をするのか、引き続き動向を見守っていきたいです。