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デヴィ夫人がAMITIEと週刊文春を訴えた理由、トラブルの原因は…団体の資金持ち逃げ・経費私物化疑惑も完全否定し泥沼の争いに

デヴィ夫人が週刊文春を刑事告訴。アミチエジャポンとのトラブル報道は事実無根と激怒、名誉毀損・信用毀損を主張

インドネシアの故・スカルノ元大統領(1970年6月死去)の第3夫人で、セレブタレントの“デヴィ夫人”ことデヴィ・スカルノさん(本名=ラトナ・サリ・デヴィ・スカルノ 旧名=根本七保子 84歳)が、週刊誌『週刊文春』の関係者等を名誉毀損と信用棄損の罪で刑事告訴したことを発表しました。

デヴィ夫人は27日にブログなどを更新し、【「週刊文春」と「AMITIE」の理事長、理事2名、監事1名を刑事告訴しました】と題して、昨年8月末に週刊文春が報じた事実無根の記事により、週刊文春関係者や一般社団法人『AMITIE SANS FRONTIERS』の関係者(代表理事、理事2名、監事1名)に名誉と信用を傷つけられたとして刑事告訴したと報告しています。

週刊文春は昨年8月に【デヴィ夫人がモナコ慈善団体から1700万円を持ち逃げ】などと題して、2022年9月からデヴィ夫人が代表理事を務めていた慈善団体『AMITIE SANS FRONTIERES(旧・AMITIE SANS FRONTIERES INTERNATIONAL JAPON)』(略称:アミチエジャポン)を巡る金銭トラブルを報じました。

週刊文春がアミチエジャポンの関係者に取材をしたところ、デヴィ夫人がウクライナへの渡航費用や物資輸送費用などを団体が負担するよう要求したり、団体名義の通帳(残高1,788万円)や印鑑を返却せず、理事たちから返還を要求されても弁護士を通じて拒否し、トラブルになっているとしていました。

しかし、デヴィ夫人は週刊文春の取材に問題行為をキッパリと否定し、ウクライナへの支援活動費用を団体の経費として計上したことについては、「みんなでOKしたものです。言ったらあれですけども、ほんの少しのお金です」「あなたたち、踊らされない方がいいですよ。私は全く間違っていませんから」と主張。

デヴィ夫人の個人事務所も一連のトラブルについて、「(渡航費は)一旦受理されたものを理事達に拒否されました。(通帳は)残金を振り込むので新しい口座を作成してほしいと再三言ってきましたが、彼らには作れないのかもしれません」と回答していました。

さらに、報道から1ヶ月後にデヴィ夫人はインスタグラムで、週刊文春の報道は事実無根だと完全否定し、団体のお金を持ち逃げなどしていないとして、「今回の記事で、私の評価は著しく傷つけられましたので、その回復のため、あらゆる措置を講じてまいる所存です。」としていました。

それから約5ヶ月経ち、26日にブログやインスタグラムを更新し、改めて週刊文春の報道内容は事実無根だと否定したうえで、「一部の事実を切り取り、私がAMITIEを乗っ取ろうとしている、私物化しようとしている等、断定的な表現で私を貶めようとするものであり、極めて悪質と申し上げざるを得ません。」と強く非難しています。

また、週刊文春からの取材依頼を受けて回答期限日に、丁寧に事の経緯を記した文書を編集部に持ち込んだにも関わらず、「週刊文春の記者は、AMITIE関係者から聴取した話を踏まえて描いた、私を貶めるストーリーに当てはまらなかったためか、私の回答文書の内容を悉(ことごと)く無視して記事を執筆し、雑誌を発行するとともに、インターネットでも広く頒布した」と主張しています。

続けて、週刊文春の取材に応じたアミチエジャポン関係者については、「少なくとも、彼女らは、私がどのような人物か分かった上で、私とのトラブルについて、週刊文春の取材を受ければ、確実に報道されることを認識した上で取材を受けたことは間違いなく、その中で私を誹謗中傷するという悪質な行為に及びました。こうした行為は、断じて許されるべきではありません。」としています。

そして、週刊文春の報道によってネットを中心に多くの誹謗中傷を受け、さらに多くの人が周りから離れていったり、出演していたCMやテレビ番組が中断するなど公私共に様々な被害を受け「私は、このまま社会から抹殺されるのではないかとの恐怖感も覚えました」とし、「私としては、AMITIEの分裂に伴うトラブルについて、彼女たちが影響力の大きいメディアを利用し圧力をかけ、自分たちの言うとおりにしないと社会的に大きな不利益を被ると、脅迫されたものと認識しております。」「最近は、一部の週刊誌が強い権力を持ち、一般の方が週刊誌に情報を提供し、週刊誌が他方当事者である著名人の言い分を公平に載せることなく著名人を貶め、社会から抹殺している事象が、多数見受けられます。そのような報道姿勢は、表現の自由、報道の自由に名を借りた言葉の暴力と申し上げざるを得ません。」などと綴り、熟慮を重ねた末に刑事告訴を決断したとしています。

これに対してネット上では、

などの声が上がっています。

デヴィ夫人は刑事告訴したと発表しているものの、警察が告訴状を受理したとは記していないため、この問題が刑事事件へと発展するかどうかはまだ分かりませんが、週刊文春の記事によって仕事にも影響が及び大きな損害を受けたようなので、刑事だけでなく民事でも争っていくのだろうと思います。

アミチエジャポンを巡るトラブルに関しては、昨年10月に週刊文春が続報記事をWeb配信しており、同誌の取材に応じた理事によると、銀行で再発行手続きをして通帳は手元に戻り、お金も引き出されることなく残っていたものの、印鑑や帳簿などの重要資料はデヴィ夫人から返還されていないと明かしていました。

デヴィ夫人とアミチエジャポンの間でトラブルが起きていたのは事実ながら、デヴィ夫人が団体の経費を私物化したり、お金を持ち逃げしようとしたという話はでっち上げだとデヴィ夫人側は主張しているわけですが、週刊文春側は複数の団体関係者に取材を行ったうえで、この問題は真実だと信じられる理由があり、デヴィ夫人の立場や様々な活動から、公共性・公益性があると判断して報道に踏み切ったとみられ、果たしてこの争いは今後どういった展開を迎えるのか、引き続き動向を注視していきたいです。

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