タレント・デヴィ夫人（本名＝ラトナ・サリ・デヴィ・スカルノ、旧名＝根本七保子 84歳）が、マネージャー2人を“不当解雇”したことで裁判沙汰になり、約2,900万円の支払いを命じられていたことが明らかになりました。
デヴィ夫人と元マネージャー2人のトラブルは、2022年11月に週刊誌『週刊新潮』の報道で明らかになり、事の発端は2021年2月にデヴィ夫人の長女・カリナさん(57)の夫がインドネシアで急死し、現地に向かったデヴィ夫人が娘婿の死因について、新型コロナウイルスによるものだとマネージャーに伝えたことだったといいます。
これに対してマネージャー2人が「感染リスクを避けるため、2週間ほど自宅勤務にさせてほしい」とデヴィ夫人に伝えたところ、デヴィ夫人は娘婿の死因が新型コロナだったとの発言を否定したほか、帰国にあたり検査を受けて陰性の結果が出たにも関わらず、在宅ワークを求めたマネージャーにブチギレ、事務所内で中心人物だった2人を一方的に解雇したとのことでした。
これに対してマネージャー2人は不当解雇として2022年3月に、デヴィ夫人の個人事務所『オフィス デヴィ スカルノ』を相手取り、労働関係のトラブルを迅速・公正に裁判所が解決する「労働審判」の手続きを行い、2022年8月にマネージャー2人の訴えが認められ、それぞれに給料の未払い分として300万円ずつ支払うよう求める審判が下されたそうです。
しかし、デヴィ夫人はこの審判を不服として支払いには応じず訴訟に移行したほか、デヴィ夫人は「コロナ感染者扱いされ、名誉を傷つけられた」として、マネージャー2人を相手取り損害賠償請求訴訟を起こし、泥沼の争いに発展しているとのことでした。
それから2年が経ち、昨年12月に労働審判の一審判決が下され、デヴィ夫人が元マネージャー2人に合計約2,900万円を支払うよう命じられたと、『フライデー』のWeb版『フライデーデジタル』が伝えています。
元マネージャー2人が訴えた裁判の争点は解雇が有効か否かで、デヴィ夫人側は「2人はデヴィ事務所の代理人弁護士と電話協議し、退職することに明確に合意した」と主張した一方、元マネージャー側は「デヴィ事務所が無効な解雇と認めて一定の金銭を支払うのであれば、合意退職に応じる余地はある」と伝えたに過ぎず、合意には至っていないと反論していました。
そして、裁判所は再び元マネージャー側の主張を認め、解雇は無効で2021年2月以降も雇用は継続していると判断され、これまでの給料未払い分として合計約2,900万円を事務所側が支払う形になったそうです。
この金額について、労働問題に詳しい『弁護士法人ユア・エース』の代表・正木絢生弁護士はフライデーデジタルの取材に対して、「判決では2021年4月から未払いとなっている給料を払うように言っています。『Aさんは月給27万、Bさんは月給30万』だったようです。また、賃金というものは、決められた日に支払えなかった場合には、法定利息3％を付けて支払う必要があります。支払日から遅れている月々の賃金について、払い切るまで年3％の利息を付けて支払う必要があるのです。例えば、2021年4月30日に払うべきであった27万円は、今では利息が付いて30万円近くなっています」
と解説し、裁判中も雇用関係が継続しているとみなされたことで、金額が大幅に増える結果になったとしています。
フライデーデジタルはこうした一審判決を受けてデヴィ夫人の事務所に取材し、判決に対する見解や控訴するのかどうか聞いたところ「コメントは控えさせていただきます」と回答したといいます。
これに対してネット上では、
- 雇用してるのだからちゃんとした順序で手続きしなくちゃ
- 金よりプライドなのよ。面白いおばあちゃんだけどこういう所面倒臭いわ。よく共演者とも揉めるしね。
- 彼女の性格からして、和解に応じないことは明らか。平行線をたどるだけなので、さっさと金を支払って終わりにしたほうが双方に良い。
- 勝手に職場放棄したんだから解雇は当然でしょう。しかも何の根拠もなく人を感染者扱いしたんだから
- 夫人は白黒ハッキリさせないと納得しなそうだもんなぁ…でも裁判中も会社に籍があるからという理由で2900万円まで高額に膨れ上がったけど、当の従業員は勤務実績あったのかな 何にせよ夫人の勝気な性格が災いした結果ってことか
- 雇い主なら、雇用してる従業員の扱いには慎重にならなきゃ。600万円で手を打つ際に、『私自身、陰性証明があるのに感染者扱いされて、不愉快だったので、そこは謝罪してほしい』位の事を付け加えて終わりにすればよかったのに。
プライドって1度持ってしまうと大変なんだなって、夫人を見てると思う。
などの声が上がっています。
デヴィ夫人が元マネージャーに送ったメールには、「陰性証明がある私をまるきり病原菌扱いするあなたたちにも、怒りを覚えました。あなたがたは、コロナ恐怖症にかかってます。」「あなた方と、もう一緒にお仕事をすることはできません。あなた方は、もう私と会う事もないのでご安心ください」
などと綴られており、こうして一方的に解雇したようです。
しかし、従業員を解雇するためには「正当な解雇事由」が必要で、デヴィ夫人は新型コロナへの感染を危惧した元マネージャーが2週間の在宅ワークを求めただけで感情的になり、一方的に解雇を通達したとのことから、裁判で負けるのは当然のことだと思います。
デヴィ夫人側の弁護士も、このまま争い続けるのは得策ではないと考えていたようで、元マネージャーに合計600万円を支払うという調停案が労働審判委員会から出された際に、調停を延期してまでデヴィ夫人を説得していました。
ですが、デヴィ夫人は「解決金40万円程度であれば支払う」との考えを曲げず、突っぱねたことで2人に支払う金額が約5倍になっており、こうした結果になったのも自業自得といったところだと感じます。
デヴィ夫人は元マネージャーだけでなく、昨年には自身のトラブル報道を巡って『週刊文春』などを刑事告訴したほか、さらに名誉毀損と信用毀損で合計6,600万円を請求する訴訟を起こすなど、勝ち気で我が強い性格が災いして常にどこかとトラブルになっている印象です。
そのため、元マネージャーとの裁判に対しても呆れ声などが上がっていますが、デヴィ夫人の性格が変わることはないでしょうし、今後また新たなトラブルが発生するのも時間の問題かもしれないですね。