伊東純也が性加害疑惑で書類送検。虚偽告訴容疑の被害主張女性も不起訴で事件終了か。2億円損害賠償裁判に注目集まる

2024年7月2日（火）22:08

元サッカー日本代表で、フランスの『スタッド・ランス』所属の伊東純也選手(31)が、性加害を訴える女性芸能人から準強制性交罪容疑で刑事告訴され、これに対して伊東選手サイドが事実無根として虚偽告訴容疑で逆告訴した件で、大阪府警察が2日にそれぞれ書類送検したことを発表しました。

『産経新聞』などの取材によれば、大阪府警はこの2つの事件の判断を検察に任せるにあたり、「いずれも起訴を求めない意見をつけたとみられ、不起訴の公算が大きい」と報じています。

伊東純也選手の性加害疑惑は、今年2月に週刊誌『週刊新潮』が被害を訴える女性サイドの告発をもとに報じ、昨年6月に大阪のホテルで一緒にお酒を飲み、その際に伊東選手らが女性たちの同意を得ずに性的な行為をしたとしてトラブルに発展、話し合いでは解決せずに、今年1月に女性サイドが準強制性交罪容疑で刑事告訴していたことが判明しました。

この記事に対して伊東純也選手サイドは、女性の主張は事実無根と完全否定したうえで、女性たちを虚偽告訴容疑で逆告訴し、大阪府警はそれぞれの告訴状を受理しました。

伊東純也選手は性加害を完全否定しましたが、このトラブルは大きな波紋を広げることになり、伊東選手は『アジアカップ』の日本代表メンバーから外され、一部スポンサーから契約を打ち切られるなどの影響を受け、伊東選手は女性たちを刑事告訴するだけでなく、約2億円の損害賠償を求めて民事提訴もしています。

なお、伊東純也選手はこのトラブルを報じた週刊新潮は提訴せず、その理由について弁護士は、裁判を起こしたところで得られる損害賠償金は2～300万円程度で、何よりも週刊新潮も女性たちの虚偽告発に騙されたものと思っているため、週刊新潮は提訴の対象にしなかったと説明しています。

そして、刑事告訴から約5ヶ月経ち、大阪府警がそれぞれを書類送検したことを受けて、伊東純也選手の代理人・加藤博太郎弁護士と轟木博信弁護士が記者会見を行い、「この事件の終わりが近づいてきている」「不起訴の公算が大きい。少なくとも、準強制性交、それを複数の人で行ったとなれば、通常であれば国外にいようが逮捕される事案。逮捕されないで送検されているところで、伊東選手が女性側が告訴を行った事実の行為を行っていないことをご理解いただいていると認識している」と語りました。

伊東純也選手もこの事件の早期集結を望んでいるほか、「日本代表に復帰したい」と語っていることも明かしました。

一方で、性加害を訴えた女性側の弁護士は、「検察が主導して捜査を進めていくと思いますので、捜査には積極的に協力していきます。検察には適切な判断をお願いしたいと思っています」とコメントしています。

なお、中央大学大学院法務研究科教授の野村修也弁護士は『情報ライブミヤネ屋』（日本テレビ系）で、虚偽告訴罪の成立は難しいと語り、女性側も不起訴になる可能性が高いと推測しています。

この事件は結局、双方ともに不起訴で終了となる公算が大きいとのことですが、これに対してネット上では、

不起訴は良いんだが、不起訴理由が問題。嫌疑不十分なのか嫌疑無しなのか。
検察も有罪にすることが間違いない事以外は不起訴にし逃げるのはいつものこと。完璧有罪にできないと傷が付くからな。
この手の虚偽告訴は死刑が妥当
肉離れのくせに酒盛りして女遊びしたツケだね　代表復帰は絶望的状況よ
既婚者が女を部屋に連れこんで泊らせたのは事実だろ　もう代表は無理だなぁ
民事で絞り取れ
賠償金が何億になるかが見ものだな

などの声が上がっています。

伊東純也選手の弁護士によれば、女性側からは被害を示す客観的証拠は提出されることなく、警察の捜査のメインは性加害を訴えた女性側に対するものだったと説明し、こうした状況から不起訴になる可能性が高いとしています。

また、約2億円の損害賠償を求めている民事訴訟にも言及し、女性側から裁判の非公開を求められているものの、「この事件は、女性が週刊誌に話して公開の場に持ち出した。それを非公開にするのは話が通らない」として、裁判を非公開にすることに対しては反対意見を出していることも明かしています。

伊東純也選手の性加害疑惑を巡っては、双方から様々な情報が出ているのですが、被害女性が提出した告訴状に記載した住所に住んでいなかったという事実や、被害を訴えた女性が知人との会話の中で、性的な行為を否定する発言をしていたことが判明しています。

そうした会話の音声データも証拠としてあることから、伊東純也選手サイドは性加害は事実無根のでっち上げだと強く主張し、かなり強気な態度を見せていました。

そして、最終的にそれぞれ不起訴となった場合には民事裁判に大きな注目が集まりますが、女性側はこれといった証拠なく性加害を訴え、それを週刊誌に報じさせて甚大な被害を生じさせたのであれば非常に悪質で、相応の損害賠償を支払うべきだと思いますが、果たして刑事事件は双方不起訴となるのか、そして民事裁判はどういった展開を迎えるのか、引き続き経緯を見守っていきたいところです。