『放送倫理・番組向上機構（BPO）』の青少年委員会が、「痛みを伴うことを笑いの対象にするバラエティ番組」の審議入りを決定し、年末の恒例番組『笑ってはいけないシリーズ』（日本テレビ系）などへの影響を懸念する声が上がっています。
BPOの発表によれば、出演者に痛みを伴う行為を仕掛け、それを別の出演者が笑うなど、苦痛を笑いにする番組に対して視聴者から「不快だ」「イジメを助長する」などの意見が継続的に寄せられていたといい、青少年委員会は視聴者から意見が寄せられた複数の番組をチェックし討論した結果、青少年に与える大きな影響を鑑みて、こうした番組を1つのテーマとして審議入りすることが決定したとしています。
BPOが公募で選出した中高生モニターからは、「笑わせるのが仕事の芸人であっても、追いつめるのはよくない」といった番組に否定的な声が上がる一方で、「本当にイヤならNGを出すはずで、私たちが勝手に『苦痛だ』と決めつけるのはあまりよくない」と、番組を擁護する声もあります。
今後BPOは、番組を特定せずに9月から実質的な審議を開始し、委員会としての考えをまとめる予定とのことですが、今回の審議は個別の番組を対象とするものではないとしています。
そして、BPOの「痛みを伴うことを笑いの対象にするバラエティ番組」の審議入り発表を受けて、『笑ってはいけないシリーズ』への影響が懸念されていることを複数のメディアが伝えています。
『東京スポーツ』（東スポ）の記事ではテレビ局関係者が、「特にテレビ局のバラエティ班はこの審議の行方を注視しています。なぜならバラエティの方向性が大きく変わる可能性があるからです」「『笑ってはいけない』はケツバットだけではなく、蝶野正洋のビンタやムエタイ選手によるタイキックなども人気だけど、仮に『出演者が痛がる様子を笑いの対象にするようなバラエティ番組』に規制が入れば、全てダメになってしまう。そうなれば内容を大幅に変えないと番組が成立しなくなる」
と語っています。
また、制作会社関係者は、「大なり小なり、リアクション芸的な要素が含まれた番組は多数あります。これからは放送するにあたって『フィクションであり、絶対に真似しないでください』というテロップを入れないといけなくなるかもしれません」
と語り、BPOの審議結果次第で各テレビ局が様々な対応をする可能性はあるとしています。
また、週刊誌『女性自身』も『笑ってはいけないシリーズ』について、「（番組内の様々な罰ゲームを）“伝統芸”として受け入れている視聴者も多いようですが、BPOが指す『青少年に与える影響の重大性』としてどのように判断されるか注目が集まるでしょう。また“許されるネタ”と“許されないネタ”の具体的かつ明確な判断基準も、大きく議論を呼ぶことになりそうです」
としています。
そして、BPOの発表やこれらの報道を受けてネット上では、
- BPO、PTA、人権団体 これらがテレビ業界をつまらなくしてる
- なんでもかんでも「いじめの助長」とするのはいかがなものか？何が「いじめ」に値するのか教えるのは親の責任ではないか？
- 不満があるなら見ない、見せないで視聴する側が対応する、仮に真似する子供がいるならしっかり教育してくれと思う
- ネットでテレビよりも下世話なものが見られるんだから、テレビを縛ってももう意味がないよ。
BPOって何にでも難癖つけるクレーマーと同じになってきた気がする。報道とか事実が大事なものだけに苦言を呈するだけの存在でいい気がする。 - まぁしょうがないよね。頭の悪い人が人気タレントの行為をそのままマネれば、いじめにもなりかねないのはその通りだし。
お笑いというのは常に、ギリギリ・スレスレのところで成り立っているものだから、時代が変われば見方も見せ方も変わって当然。
見る側の頭の悪さが酷くなれば、見せる側も抑制せざるを得なくなってしまう - ビンタ、タイキックでいじめが助長されるからやめろって？親なら我が子にいじめる側にも、いじめられる側にもなるな 助ける側になれって教育する事が大事なんじゃないのか？
ただでさえ小さい子はテレビ見る機会減ってるのに、その少ない機会からいじめに繋げるって事は親の教育が間違ってるって証拠だよ。 - 「いじめを助長する」を盾にして様々なことが変わった。いじめはいけないのはもちろんなんだけど、いじめに繋がるのであれもダメこれもダメなんて言ってるけど、目に触れさせなければいじめには繋がらないという考えなのかな？
こんなことやられたら痛いだろうとか、想像させることも出来なくなるのでは？痛みを理解出来ないのも良くないと思う。
などの声が上がっており、バラエティ番組の規制強化に対しては否定的な反応が多く見受けられます。
現時点でBPOは、「痛みを伴うことを笑いの対象にするバラエティ番組」を審議するものの、これは個別の番組を対象とするものではないと発表しているので、もし問題ありとの審議結果が出たとしても、『笑ってはいけないシリーズ』から様々な罰ゲームが消える可能性は低いとみられます。
ただ、『笑ってはいけないシリーズ』は過去に一部演出がBPO青少年委員会の審議対象となっており、2013年末放送の『絶対に笑ってはいけない地球防衛軍24時！』で行われた「芸人が肛門に粉を注入し、別の芸人の顔面にオナラと共に粉を噴きつける行為」、「ふんどし姿の芸人の股間に向けてロケット花火を噴射する行為」、「産着姿の中年男性のオムツ交換する行為」に対して、視聴者から不快感や嫌悪感を訴える声のほか、子供が真似することを危惧する意見が寄せられたため、審議入りとなりました。
この時はBPOが強く改善を促す「勧告」ではなく、委員会としての考えをまとめた「見解」を発表するにとどまったのですが、その後も番組内のケツバット、ビンタ等などを巡っては様々な意見が出ており、これらの罰ゲームは今後廃止になるのではないかと囁かれてきました。
番組に出演するダウンタウン・松本人志さんは、2014年にBPOの審議入りとなった際に『ワイドナショー』（フジテレビ系）でこの件について言及し、演出に対する規制の必要性は認めつつも、「サービス精神からちょっとハミ出してしまうこともあるんですけど、それを無しにしちゃうとテレビは毒にも薬にもならなくなる」「怒られながらやっていくしかないんですよ」
と語っていました。
また、「むしろこれをきっかけに『笑ってはいけない』をやめれるなっていう。本当にキツイんでやめたい。僕がBPOに言いたいくらい」
と冗談交じりに語っていたのですが、今後さらにテレビの規制が厳しくなれば『笑ってはいけないシリーズ』の終了となる可能性はあるでしょうね。
しかし、過激な演出を含む番組が減少したところでイジメの発生件数などが減っているわけでもなく、昨年10月に文部科学省が公開した2019年度の調査データによれば、イジメの認知件数は2018年度から6万8,563件増加し、過去最多の61万2,496件となっており、特に小学生の認知件数が増加しています。
今の子供たちはテレビだけでなくYouTubeなどで動画も頻繁に視聴しており、内閣府が今年3月に発表した「令和2年度青少年のインターネット利用環境実態調査」によれば、小学生は約7割、中学生は約8割、高校生は約9割がスマートフォンで動画を視聴していると回答しています。
また、他の調査では毎日30分以上、YouTubeを視聴していると回答した小中学生の割合はおよそ5～7割となっていることから、テレビだけ規制強化を進めたところで大きな変化はみられないのではないか、よりテレビ離れが進むだけなのではとも思います。
ただ、コロナ禍にテレビ局とスポンサーの関係性が大きく変化し、番組企画やキャスティングに対する発言力が非常に大きくなったとも言われ、それによってテレビ局側がさらに自主規制を強化していくことが予想されるのですが、とりあえずBPOが今後どういった審議結果を発表するのかに注目したいところですね。