日本テレビが29日に定例社長会見を開き、『ロサンゼルス・ドジャース』の大谷翔平選手の新居報道を巡るトラブルに初言及し、報道内容に問題があったことを認めて謝罪しました。
日本テレビとフジテレビは5月下旬に、アメリカ・ロサンゼルスの『ロサンゼルス・タイムズ』が報じた大谷翔平選手の新居報道を取り上げつつ、現地記者が新居周辺で独自取材を行い、豪邸の外観や周辺を撮影し、近隣住民にも取材した際の映像を複数の番組で放送したほか、YouTubeでもその映像を公開していました。
これに対して大谷翔平選手サイドがブチギレ激怒していることを週刊誌『週刊現代』が報じ、ロサンゼルス・ドジャースも両局の報道内容を問題視し、取材パスを凍結したとの情報も伝え、大炎上騒動に発展しました。
その後、フジテレビは『スポーツニッポン』（スポニチ）の取材に対して、大谷翔平選手が激怒していることは事実と認めたうえで謝罪し、7月に入って『Live News イット！』や『めざまし8』の番組内で謝罪コメントを発表したほか、港浩一社長も定例会見で謝罪しました。
一方、日本テレビは2ヶ月以上経ってもこの問題を完全スルーし、これまでと変わらず大谷翔平選手の話題を複数の番組で取り上げていたことによって、世間から猛バッシングを浴びていました。
そして、日本テレビは29日に行った定例社長会見で、石澤顕社長（いしざわ・あきら 67歳）が初めてこの問題に言及し、「大谷選手には大きな敬意を持って取材、放送させていただいている。一連の報道の中で大谷選手とご家族にご心配、ご迷惑をかけたことに関して申し訳ないと思っております。大谷選手サイドには既にお詫びの気持ちを伝えていますが、この場をお借りして、改めてお詫びの気持ちを表明させていただきたい。」
と謝罪しました。
＜↓の画像が、日本テレビ・石澤顕社長の写真＞
続けて、「大谷選手のプライベートが守られて平穏に生活ができるよう、今後より一層配慮して参りたいと考えているところでございます」「視聴者の皆様には、現地に行かれる際に、大谷選手やご家族のプライバシーについての配慮もメディアとして呼びかけさせていただければ。」
と語りました。
取材パスの凍結については、「取材の経過や内容については控えさせていただきたい」「取材、オンエアに支障が出ていることは全くない」
と語り、フジテレビと同様に取材パスの凍結は否定しています。
世間の注目がパリ五輪に集まる中で、日本テレビはようやくこの問題に言及し謝罪したのですが、これに対してネット上では、
- すまないと本気で感じているのなら新居の費用を全額賠償したれや
- 時間かかった上にフジと同じ言い分やん こいつら反省してんのか？
- なんでメディアって対応遅いの？ 人を批判する時はすごい勢いと速さなのにさ
- 配慮がなかったからこんなことになってるのに より一層配慮ってなにいってんだ？
- 一番プライバシーに配慮してなかったヤツらが配慮を促すとかゴミクズだろ。自分たちのせいでごめんなさい、で地球貫通するまで頭下げ続けろよ
- 大手企業の社長なんてスポーツ、芸能人と同じ準公人だし同じ様に日テレとフジの社長宅晒せば良いわな
- 大谷の新居購入費用を賠償しろ それから、セクシー田中さん事件について生放送で視聴者や読者に問い詰められながら真摯に答える番組を世間が納得するまで作れ
- 地球を救う前にやるべきことが多そうだな
- 万が一大谷家に犯罪者が侵入して一家の生命に危険が生じようものなら、直後に国賊会社の扱いを日本全国民から受けることは容易に想定できるだろうからな。ただ謝って解決したとは思わない方がいい。
などの声が上がっています。
週刊現代が先日報じた続報によると、大谷翔平選手サイドが特に問題視していたのが日本テレビの報道で、同局の現地支局員の取材パスを凍結したといい、妻・真美子さんも新居報道には怒り心頭の様子だと伝えています。
この他に『女性自身』は、新居報道が原因で世界各地から観光客が新居に押しかけ、それが原因で真美子さんは外出もできない状態となり、そのため現在は新居から離れて球団が用意したホテルや、大谷翔平選手が古巣『ロサンゼルス・エンゼルス』時代に暮らしていた郊外の家での生活を強いられているとしています。
また、『女性セブン』はセキュリティーの問題から大谷翔平選手が「もうあそこには住めない」と判断し、新居を売却する意向を示しているとの情報をキャッチしており、新居の情報をメディアに漏らした不動産会社に不信感を抱き、「責任を持って売却先を探してほしい」と要望しているとも伝えています。
こうした報道により世間からは、フジテレビと日本テレビは謝罪だけでなく、責任を持って賠償するべきとの声も多く上がっている状況です。
新居の情報を最初に伝えたのはロサンゼルス・タイムズですが、日本テレビとフジテレビは大谷翔平選手と家族のプライバシーを一切無視し、テレビだけでなくYouTubeでも豪邸の映像を世界に発信していただけに大きな責任があり、もし本当に豪邸を売却するとなった際には、それ相応の対応をする必要があるでしょうね。