森三中・黒沢かずこさん（本名＝黒沢宗子 <読み同じ> 41歳）が新型コロナウイルスに感染し、芸能界でも感染拡大が進む中で、各テレビ局も“コロナ締め出し”の対応に追われていることを『スポーツニッポン』（スポニチ）が報じています。
スポニチが関係者に話を聞いたところ、森三中が月曜レギュラーを務めている情報バラエティ番組『ヒルナンデス！』（日本テレビ系 平日午前11時55分）では、6日放送回からメインMCのウッチャンナンチャン・南原清隆さんを除く出演者を局内の別室、自宅などの離れたところに配置し、テレワークを導入しての出演形式に変更されるといいます。
同じく平日昼に放送の情報ワイドショー番組『バイキング』（フジテレビ系 同）についても、坂上忍さん以外の出演者はスタジオから隔離する方向とのことです。
ちなみに、森三中の黒沢かずこさんが新型コロナウイルスに感染したことを受けて、3月25日に黒沢さんと仕事で共演した村上知子さん、大島美幸さんは保健所に濃厚接触者として指定され、8日まで自宅待機するように指示が出されており、森三中の公式YouTubeチャンネルで現在の様子をそれぞれが報告しています。
その他の番組でも、複数の芸能人が出演する生放送の番組についてはテレワーク方式を推奨していくそうで、これまでは出演者同士の距離を大きく取るなど、なるべく密にならないような環境にするという対策が取られてきましたが、「撮影スタッフにも感染が報告され始めるなど、タレントと同じ空間に置くリスクは増す一方。密閉空間に近いスタジオに多人数を集めることは難しい」
とテレビ局関係者は語り、テレワーク方式の導入によって、ひな壇形式はコロナ感染拡大が落ち着くまで消えることになりそうだとしています。
また、日本テレビとフジテレビでは週明けの6日から、ドラマやバラエティ番組の外ロケ、スタジオ収録などの当面見合わせを発表する方向で調整しているといい、現時点でそうした対応をする期間は「約2週間」とみられるそうです。
なお、すでにTBSやテレビ東京は同様の対応をすることを発表していて、TBSは「4月4日から19日までの2週間、ドラマやバラエティにおけるロケとスタジオ収録の中断」、テレビ東京は「3日から生放送を除く収録を中断し、1週間をめどに社員の出社を2割程度に絞る」としています。
芸能関係者はこれらの対応について、「終息が見られなければ事実上、無期限のロケ凍結になる。街頭を歩き回るロケなど、すでに撮影ができなくなっている番組もあり、ゴールデンウイーク明けには各局、撮影済みの新しいコンテンツが枯渇するのでは」
と危惧しているとのことです。
そして、各テレビ局の対応に対してネット上では、
- 黒沢さんの「感染余波」ではない。テレビ局も対応が遅い緩い。
たまたま黒沢さんが検査してもらい、陽性を確認出来ただけ。他にも感染してる人はいると思う - ここ最近のテレビは、わざわざ撮るほどの内容でも無い。過去の再放送をたくさん流せばよいかと。
で、時間かけて新たな番組をゆっくり考えるのもよいのでは？ - ワイド番組では司会、ゲストが臨席してペラペラ話して感染リスク高い。責任ある放送出来ないなら当面放送を見合わせに
- この際、全てニュースと過去のドラマやアニメ等の再放送でいいのではないか。
今回の状況を踏まえて放送の在り方を考え直す良い機会では無いかと思う - これを機に各局の横並びの体制を止めればいいと思う。ストレートニュースに集約し、無理にワイドショーや雛壇バラエティの収録をしない。
その分、映画、過去の名作ドラマや時代劇、アニメ、コメディなどの再放送中心でも十分編成面では回るはず。コンテンツは沢山あるはず。
芸能人の生出演は感染防止のため、当面は極力避ける（複数同時に出演させない）。
緊急事態宣言発令となれば、それくらい大胆な編成があってもよいくらいだ
などのコメントが寄せられています。
すでに一部の生放送番組ではテレワーク形式を取り入れ、スタジオ内の出演者を減らし、収録番組では出演者同士の距離を取ったり、無観客にしてなるべく密集を避けるという対策が取られていますが、これでもまだ感染リスクは十分あるとみられます。
ドラマやバラエティ番組の収録を中断することはもちろんのこと、場合によっては“不要不急”に当てはまるような情報ワイドショー番組なども一時的に放送を休止し、過去の番組を再放送する形にしてもいいのではとの声がかなり多いですね。
5日放送の『サンデー・ジャポン』（TBS系）でも、MCの爆笑問題・太田光さんは、「我々、お笑いやバラエティーとか芸人は、とにかく一番必要のない仕事なわけで。不要不急って言われると、一番最初にいらないっていう仕事なんで。この番組だって、どうかね？ってみんな思うんだけど」
と語る場面がありました。
そして、日本政府が7日にも改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく「緊急事態宣言」を発令する意向を固めたと報じられており、これによって各自治体による外出自粛要請、イベント開催の自粛要請などが法的根拠のある要請・指示となり、学校や商業施設などに対して使用制限を要請できます。
現時点では法的拘束力が無く、その要請を無視したとしても一部を除き罰則規定などは設けられていない一方で、要請に従わない場合には法律上の履行義務が生じる「指示」を出すことにより、職務質問と同じような形で、外出の理由などを尋ねることも可能といいます。
緊急事態宣言の発令は放送局にも及び、現時点ではNHKのみ首相が指示を出せる機関の1つとなっており、指示できる内容は報道機関業務を継続するために感染拡大の防止措置を講じること、閉鎖空間でのイベントなどの自粛などがあり、政令次第では民放各局にも首相が指示を出せるようになるそうです。
現時点ではそこまで話は進んでいませんが、各テレビ局も新型コロナウイルスが蔓延しないような防止措置を採り、感染拡大リスクを最小限に抑えるよう努力してもらいたいですね。