国分太一と日本テレビが対立、STARTO社と関係悪化や嵐の番組出演に影響の恐れ? コンプライアンス違反問題巡り泥仕合の様相

日本テレビの福田博之社長が27日に定例会見を行い、複数のコンプライアンス違反で6月に『ザ!鉄腕!DASH!!』（日本テレビ系）を降板した元『TOKIO』の国分太一さんが、『日本弁護士連合会（日弁連）』に人権救済申立書を提出、代理人弁護士が記者会見を実施した件について言及し、「一連の言動に不信感を感じざるを得ない」などと語りました。

国分太一さんの代理人・菰田優弁護士（こもだ・まさる）によると、国分太一さんは6月18日に日本テレビから「鉄腕DASHの打ち合わせと新しいプロデューサーへの挨拶」を理由に呼び出され、プロデューサーと話した後に突然、コンプライアンス担当者から「コンプライアンス違反について事情を聞きたい」などと言われ、聴取が始まったとしています。

そこで国分太一さんは、ある関係者に対するハラスメント行為を“誘導的”に聞かれ、国分さんは身に覚えがあると答え、同関係者への別のハラスメントに関しても国分さんは説明し、また別の関係者へのハラスメント行為も認めたといいます。

その2日後に、日本テレビの福田博之社長は会見を開き、国分太一さんに複数のコンプライアンス違反があったとして鉄腕DASHからの降板を発表、しかしその内容については被害者のプライバシー保護を理由に明かさず、ただ刑事事件に発展するような内容ではないと説明しました。

この発表を受けて国分太一さんは『株式会社TOKIO』を通じて謝罪コメントを出し、無期限芸能活動休止を発表しました。

菰田優弁護士によると、国分太一さんは日本テレビの聴取にハラスメント行為を認めたものの、誰に対するどの行為がコンプライアンス違反に該当し、番組降板となったのかは説明されていないほか、この件は「TOKIOのメンバー、家族、自身の弁護士以外に、この件を口外しないように」などと口止めされ、それによって被害者への謝罪をはじめ、スポンサーなど関係各所や世間に対してこの問題について説明、謝罪することができず、ただただ黙って制裁を受けるしかない状況にあるとしています。

＜↓の画像は、国分太一さんの代理人・菰田優弁護士＞

その影響が家族にも及んでいるため、国分太一さんから相談を受けた菰田優弁護士は人権救済の手続きを行ったそうですが、週刊誌『週刊新潮』の取材に対して菰田弁護士は、「何も国分さんは、自分の人権を救済してほしいという思いで申し立てをしたのではないのです。直接は難しくても日テレを通じて、ハラスメントを受けたと訴える方に謝罪したい。世間にも説明責任を果たしたい。それができないため、私が人権救済という手段を提案した形です。これを機に日テレはしっかり協議に応じ、国分さんが説明責任を果たせるような姿勢を示してほしい」と語っています。

また、人権救済申立をしてから結果が出るまで最短で2年、最長で5年以上かかり、菰田優弁護士はそれにも関わらず申立をした理由について「日本テレビと話ができることが重要で、人権救済はそのための手段」だとしています。

一方の日本テレビは、国分太一さんサイドの主張に真っ向から反論しているほか、国分さんのコンプライアンス違反が「ハラスメント行為」だったと明かしたことに対して、「関係者のプライバシーの保護など、私たちが最も重視してきた部分を軽視している」とブチギレ激怒しています。

今日の会見で福田博之社長は、「国分氏の代理人弁護士による日弁連への人権救済申し立てについては大変戸惑っている」「代理人弁護士とは8月に連絡をいただいて以降、断続的に面談をしてきました。今後について真摯に協議を進めていた最中に、突然このような申し立てが行われた」「この申し立てをすることや、私どもとの一連のやり取りの内容について、代理人自ら週刊誌に漏洩して、一方的な情報を世間に流布している」と、菰田優弁護士が週刊新潮でこの問題に言及したことを非難しています。

＜↓の画像は、日本テレビの福田博之社長＞

また、国分太一さん側は日本テレビの聴取について、騙し討ちのような形で誘導的な質問をされ、一方的に口止めを要求されたと訴えているものの、福田博之社長は「私たちは国分さんの人権にも十分に配慮しながら対応してきた」として否定したうえで、「国分さん自らがお話をされ、双方で確認できたコンプライアンス違反に該当する事実だけでも、『ザ!鉄腕!DASH!!』からの降板を即断せざるを得ないものでしたので、降板を申し入れ、国分さんもそれを了承されています」と語っています。

柴田岳副社長によれば、これまでに国分太一さんとのやり取りは書面で1回、その後も何度か面談を行ったといい、国分さん側は関係者に直接謝罪したいと求めていたものの、日本テレビは「まだお目にかかるタイミングではないと思います」と断ったそうです。

国分太一さんは日本テレビ側との会話を録音しようとしたものの、削除を求められたことも明らかにしているのですが、その理由について柴田岳副社長は、「関係者の特定など情報が漏れるのを避けたいということ。（国分は）それを受け入れたと聞いております」と説明しています。

このように日本テレビは国分太一さん側の主張に真っ向から反論し、この件では被害者のプライバシー保護が最優先事項として、国分さん側の要求には応じない姿勢を示しています。

そのため両者のバトルは今後しばらく続くとみられますが、『フライデー』のWeb版『フライデーデジタル』によると、日本テレビの制作現場からは早期解決を求める声が上がっているといいます。

その背景には『STARTO ENTERTAINMENT』との関係があるとし、日本テレビは同社のタレントを複数の番組に起用して良好な関係を築いており、「いまも国分さんを慕うSTRTO社のタレントは多い。一連のコンプラ問題でも『太一クンがそんなことするとは思えない』と言う人がいた。今回の国分さんの申し出に胸中穏やかではないタレントは多いと思う」と日本テレビ関係者が語っています。

国分太一さんの今回の動きに株式会社TOKIOやSTARTO社は一切関与しておらず、あくまでも国分さんが個人で行ったものであるとのことですが、国分さんは旧ジャニーズ事務所の元社長・藤島ジュリー景子さんに可愛がられていたタレントの1人で、「ジュリーさんはSTARTO社の経営から離れていますが、困難に陥ったタレントが相談にくれば、何らかのアドバイスはするかもしれません。そうした背景を考えると、これ以上やり合うのは双方にとって得策ではないでしょう」とテレビ局関係者は語っています。

この問題で国分太一さん側が、日本テレビに対して何か圧をかけるようなことがあれば状況はより悪化するでしょうし、被害者のプライバシー保護を最優先としている日本テレビが『嵐』などとの番組出演交渉と引き換えに、国分さん側の要求を飲んだ場合には信用を失い、さらに大きな問題に発展しかねないので、STARTO社との関係は抜きに今後の対応を検討という形になるのではないかと思います。

日本テレビ側は菰田優弁護士が会見を行う前に、菰田弁護士に対して抗議文書を送っていたことも明らかになっており、国分太一さんの要求は自己保身のためだと指摘し、これ以上関係者の特定やプライバシー侵害に及ぶような行為をするなと訴え、これ以上の行動に出た場合には交渉継続は難しいとしているので、今後も要求には応じない姿勢を貫くのではないかと思いますが、世間からは日本テレビバッシングも巻き起こる中で今後どういった対応をしていくのかに注目です。