国分太一が芸能界復帰に向けて動き? コンプライアンス違反の内容や誰が被害者か不明で番組降板、人権侵害行為だと主張巡り賛否

6月20日に、日本テレビの福田博之社長が「過去に複数のコンプライアンス上、問題がある行動が認められた」と公表、『ザ!鉄腕!DASH!!』からの降板も発表し、その直後に無期限活動休止を発表した元『TOKIO』の国分太一さん（こくぶん・たいち 51歳）が、日本テレビから“人権侵害を受けた”として『日本弁護士連合会（日弁連）』に人権救済申立書を提出することが明らかになりました。

これは週刊誌『週刊新潮』などの取材に対して、国分太一さんの代理人で日弁連の元副会長・菰田優弁護士（こもだ・まさる）が明らかにしたもので、日本テレビの不誠実な対応によって国分さんは人権侵害を受けているとして救済に動くといいます。

＜↓の画像は、国分太一さんの代理人・菰田優弁護士＞

菰田優弁護士は国分太一さんがいま望んでいることについて、「本事案に絡んでいる関係者、日テレ、スポンサーなど迷惑をかけた皆さんにきちんと謝りたい。その思いを強く持ち続けてきました。世間にも改めておわびをして、対外的に説明したいと考えている」と説明しています。

国分太一さんは、日本テレビからコンプライアンス違反と指摘されたことに対して反省し、申し訳ないという気持ちがあり、自身の行為に対する謝罪をしたいと日本テレビ側に訴えたものの、これは国分さん1人の問題ではなく、被害者がいる問題ということでプライバシー保護を理由に突っぱねられたそうです。

これに対して菰田優弁護士は、「騒動直後から説明をしたいと切望しているのに、残念ながらその気持ちが踏みにじられてきた。法律家の目から見ても、日テレの社長会見に至る経緯や手続き、その後の対応があまりにひどかった。それで国分さんと話し合った末、日弁連に申し立てることにした」と、日本テレビの対応を非難しています。

菰田優弁護士によると、国分太一さんが日本テレビから聴取を受けたのは問題公表の2日前で、いきなり日本テレビから「コンプライアンス違反について事情を聴きたい」と言われ、コンプライアンス局の担当者と担当弁護士2人から事情聴取されたそうです。

聴取の内容については、「弁護士からは、ハラスメント行為について誘導的に聴かれた。国分さんは、ある関係者に対する事実として身に覚えがあると話した。その関係者に対しては、もう一つハラスメントに該当し得る事実まで国分さんは説明しています。また別の関係者に対するハラスメントについても尋ねられたので、これも国分さんは肯定しました。心の準備もないまま、思い当たるところを素直に述べた」と語り、日本テレビはコンプライアンス違反の内容を一切公表していませんが、国分太一さんがハラスメント行為に関する質問を受けて、それを認めていたことを明らかにしています。

国分太一さんは事情聴取後に弁護士から「TOKIOのメンバー、家族、自身の弁護士以外に、この件を口外しないように」と口止めされ、これによって自らの口で問題について語ることができず、苦しんでいたそうです。

菰田優弁護士は、日本テレビの対応は法的観点から見ても問題ありとし、「国分さんは事情聴取で一定の事実を認めましたが、日テレからは、具体的にどの事実をもってコンプライアンス違反かの説明もなかった。私が代理人の立場から言えることは、国分さんが行ったのはハラスメントであっても、犯罪行為ではないということですが、自身が行ったどの行為が問題にされたのか。この点が分からずじまいでした」と語り、国分太一さん本人もどの行為がコンプライアンス違反と判断され、鉄腕DASHを降板となったのかを把握していないとのことです。

それによって国分太一さんは6月末に活動休止を発表して以降、どのように対応したらいいのか分からず困惑していたといい、「何がコンプライアンス違反だったのかの説明もなく、関係者の特定につながるような言動をするなと言われている以上、国分さんは不用意に発言できず、対外的に説明するすべを失ってしまいました。国分さんとしては、契約していた複数のスポンサー企業や他局の番組関係者への説明も十分ではなかった。同様にTOKIOの他メンバーたちも、ファンやマスコミなどに対する説明に窮してしまった」と菰田優弁護士は語り、日本テレビの対応に問題があったことで、関係各所に大きな迷惑を掛けることになったそうです。

そして、国分太一さんは現状を打破するために弁護士を探した末に、菰田優弁護士に弁護を依頼することになったそうで、国分さんから弁護を依頼された菰田弁護士は騒動から1ヶ月後の8月1日に、日本テレビに対して今後について協議したい旨を書面で伝えたとのことです。

しかし、日本テレビ側の弁護士からは「降板通知をさせていただいてから、2ヶ月も経過しない時期にご連絡を頂戴したことに、驚きを禁じ得ない」という趣旨の回答があり、そしてコンプライアンス違反の詳細に関しては「プライバシー保護のために何も答えない」と拒絶され、菰田優弁護士は9月1日に質問事項をまとめた書面を送ったそうです。

その後、日本テレビが設置したガバナンス評価委員会は、日本テレビの一連の対応について調査した結果をまとめた意見書を公表し、「今回の対応は事案に即した適切なものであったと評価されてしかるべきである」と発表しましたが、この調査で国分太一さんには聞き取りは行われなかったとのことです。

ガバナンス評価委員会はあくまでも、日本テレビの対応が適切だったのか否かをジャッジするために一連の流れを調査しただけで、国分太一さんに聴取をしなくても問題はないのですが、菰田優弁護士は一連の日本テレビサイドの対応について、「国分さんがきちんと謝罪し説明したいと言っているのに、日テレ側は全く非協力的」「こちらも手続きを一から検証すべきだと考えて、人権救済の申し立てをすることにした」と語っています。

ちなみに、テレビ朝日の取材に対して『株式会社TOKIO』は、国分太一さんが日弁連に人権救済申立書を提出することについて「その件は全く知りません」と回答し、所属事務所『STARTO ENTERTAINMENT』も「現段階では何も聞いていません」と回答しています。

そして、国分太一さん側の主張に対してネット上では、

• 謝りたい気持ちを踏みにじられるって何　被害者ぶるねぇ
• 謝らせる機会与えなければ反撃するってのが正にモラハラそのままで笑う
• 謝りたいというのはそちらが謝ってスッキリしたいというだけのエゴ
• この人にも主張する権利はあって当然
• 聞きたいことがあると言われて出ていって、素直に話したら口止めされて降板だったら、え？え？？ってなるのもわかる　どれがどう問題だから降板ですって教えて欲しいよね
• これ恐いよね、思い当たる節があるかなんて、あの時ちょっと言いすぎたな、怒り過ぎたな、自分がそれなりに社歴が増えれば後輩もできて、誰でもあるだろうに。
  で、結局答え合わせもされないまま、パツンと切られたら状況説明も結果誰がその原因を作ったかも分からずお終い。国分さんの訴えたい気持ちは分からんでもない。
• どのハラスメントが問題とかじゃなく、たとえ１つであってもハラスメントはハラスメント
  人を傷つけておいて犯罪じゃないからとか、弁護士から口止めされたことが違法行為とか、自分のしたこと棚にあげて、どの口で日テレの人権侵害訴えるの
• 視聴者側も何が起きたかよく分からないまま表舞台から完全に消えるって、中居くんの時も感じたけど違和感はあるよね
  余程ひどい事をしたのかなとも思ったけど、加害者側が何の反論もできないまま抹殺されるんだったら冤罪だって起きかねないし、反論したいことがあるならきちんとしたらいいと思う

などの声が上がっています。

国分太一さん側はハラスメント行為自体を否定したり、日本テレビの判断は不当だなどと大それた主張ではなく、問題公表直前に行われた聴取をもとに、具体的にどの行為がコンプライアンス違反にあたる判断して番組降板を決定したのかの説明を求めているほか、被害者のプライバシー保護は受け入れつつも、自らも一連の問題について説明、謝罪の場を設けたいと望んで動いたものとなっています。

日本テレビの社長は6月の会見で複数のコンプライアンス違反が確認されたと言うだけで、一体何があったのかは一切公表できないとし、これによって国分太一さんを番組に起用していた他局も発表以上のことは一切分からないとしながらも、日本テレビの判断をもとに国分さんを番組から降板させたり、番組を打ち切り終了とするなどの対応を取らざるを得ませんでした。

そして、日本テレビのガバナンス評価委員会が9月末に公表した最終意見書では、「日本テレビが掲げる人権方針・コンプライアンス憲章に明確に抵触し、到底看過し得ない程度」「十分番組降板の理由となり得るもの」としているため、何をしたのか詳細が分からない以上は、国分太一さんが今後芸能活動を再開したとしてもテレビ復帰は絶望的となっています。

そのため、少しでも状況を変えるために国分太一さんは人権救済申立書を提出することを決意したようですが、もし日弁連が調査の結果、人権侵害の疑いがあるという意見を公表したとしても、あくまでも日弁連による評価に過ぎず法的拘束力はありません。

また、過去にコンプライアンス違反をしていた事実に変わりはないので、今さら何をしても無駄だという声も多いですが、日本テレビの対応は人権侵害に当たるとなれば、また新たな展開を迎えることにあるので、まずは日弁連が調査の末にどういった判断、対応をするのかに注目したいです。