ジャニー喜多川の性加害問題でジャニーズJr.、ジャニーズWEST、関ジャニ∞は名称変えて再出発か。今後巡りネットで賛否両論

5日付でジャニーズ事務所の社長に就任した少年隊・東山紀之さんが、19日に取締役会を開いたことを公式サイトで発表し、藤島ジュリー景子前社長が100％保有する株式の取り扱いや社名変更、ジャニー喜多川さんの性加害の被害補償の具体的な方策など、会社経営に関する議論をしたことを報告し、10月2日に進捗内容を発表することを明らかにしました。

詳細はまだ不明ながら『サンケイスポーツ』（サンスポ）が関係者に取材したところ、単に社名を変更するのではなく新たに別会社を設立し、そこに社員を移籍させて再建を図るとみられるとしています。

関係者はジャニーズ事務所の今後について、「すでに設置を発表している被害者救済委員会の補償会社として残し、株の売却益を被害者への補償金、もしくは新会社の設立資金に充てるのではないか」と推測しています。

今後新たにタレントのマネージメントなどを行う新会社については、「芸能界やジャニーズを熟知した外部企業から新たに社長を招聘する可能性が高い」としています。

また、ジャニーズJr.をはじめ、関ジャニ∞、ジャニーズWESTはグループ名を見直し、ジャニーズJr.のプロデュースなどを手掛ける関連会社『株式会社ジャニーズアイランド』なども社名変更を検討しているとのことです。

これらの対応に対してネット上では、

• ヒガシーズになるの？
• 企業としての対応が遅い。その間に所属タレントもファンも世間もジャニ離れが進むわ
• 後手後手だけど変更しないよりマシ　性加害者の名前のついた事務所は応援しにくい
• ジャニーズWESTファンなんだけどグループ名がどうなるのか心配
• 新会社名は、スマイルアッププロジェクトってやってるから、株式会社スマイルアップだと思う。これが一番しっくりくる
• 名前だけ変えてもオウム真理教がアレフになるようなもんだからイメージは悪いまま
• 今までジャニーさんの庇護下で仕事をしてきたのはジャニーズタレント。今までジャニーさんジャニーさん言ってジャニーズ事務所の権力を誇示してきたのもジャニーズタレント。
  嫌なら辞めればいいのにジャニーズ事務所に残る選択をしたのもジャニーズタレント。
  ジャニーさんと添い遂げて討死するのがジャニーズタレントにとっての美学、ジャニーズイズムなら仕方ないね。嫌ならジャニーズ事務所辞めるべき。
• タレントに罪はないとか言ってるけど、こういう組織に身を置いてるってことは、それ相応の扱いを受けるのは当たり前
  しかも未成年に対する性犯罪なんて一番イメージ悪いし、嫌ならそんな組織からは離れて活動するべき

などの声が上がっています。

東山紀之さんは5月21日にジャニー喜多川さんの性加害問題に初言及した際に、「ジャニーズという名前を存続させるべきなのかを含め、外部の方と共に全てを新しくし、透明性をもってこの問題に取り組んでいかなければならないと思っています。」と語りました。

その後9月7日の会見では、「『ジャニーズ』というのは、もちろん創業者の名前であり、初代のグループの名前でもありますが、タレントが培ってきたエネルギーやプライドでもあると思います」「名前を変えて再出発した方がいいのかもしれませんが、僕らはファンの方に支えられている。イメージを払拭できるようにみんなが一丸となって頑張っていくべきだと今は判断をしています」などと語り、社名変更に検討の余地はあるものの、現時点では社名は変えない方針としていました。

また、タレントたちも社名を変更しないとの対応に言及し、ジャニーズWESTの中間淳太さんは、「やっぱりジャニーズって名前は好きですし、誇りもあります。続けていきたい気持ちはあります。ただ、僕は性被害を誓って1回も受けたことないです。その立場だから言えることかもしれないと思う。嫌な思い出がないから。ジャニーズって名前を見ただけで嫌な記憶がフラッシュバックする方もすごくいると思う」「世間一般の目で見ても、ジャニーズという名前を続けるのがおかしいことだと僕も分かってます。なので僕も変えるべきだと思っていますし、『ジャニーズWEST』の名前がなくなる覚悟もできています」などと、複雑な胸中を明かしていました。

東山紀之さんは会見でジャニー喜多川さんの性加害について、「本当に人権侵害」「人類史上最も愚かな事件」「やったことは鬼畜の所業」「誰も幸せにせず、今や愛情はほとんど無い。」などと、痛烈に非難しながらもジャニー喜多川さんの名を冠した社名を継続するという判断は理解し難く、各スポンサーもこうした対応を問題視し、所属タレントとの契約を見直すといった対応を取る事態に発展していました。

ジャニー喜多川さんの性加害問題は国内外で大きな波紋を広げ、そして事務所のイメージも著しく悪化している状況なだけに会社名の変更などは当然の対応ですし、ここまで来たらジャニー喜多川さんを想起させるようなものは徹底的に排除することが必要不可欠です。

ここで対応を間違うと、事務所はもちろんのことタレントたちも大ダメージを受けて、今後の活動に様々な影響が及ぶことが予想されるので、後手後手の対応とならないように今後についてしっかりと協議を行い、一人でも多くの人が納得するような対策を10月2日に発表してほしいです。