元フジテレビアナAは守秘義務を守れと中居正広の弁護団激怒。第三者が週刊誌に情報リークで泥沼化、ネットで賛否両論

週刊誌『週刊文春』が、【中居正広“性暴力”の全貌が分かった！《通知書に「不同意性交等罪」の文字が》】などと題して、関係者から入手した「通知書」をもとに、中居正広さんと元フジテレビアナウンサー・A子さんの間で起きたトラブルの内容を報じ、この報道を受けて中居さん側の弁護士団が声明を発表しました。

週刊文春は、A子さんの弁護士が2023年11月に作成し、中居正広さんに送付したとされる“通知書”のコピーや、中居さんとA子さんが2023年7月末まで約2ヶ月間交わしたショートメールのコピーを入手したとして、その内容を公開しています。

証拠資料を週刊文春に提供した人物は、A子さんの苦悩を間近で見ていたという仕事仲間の番組スタッフといい、そのスタッフは「彼女が嘘をつくような人間ではないと知っているからこそ、事実が歪められ、誹謗中傷に苦しむ姿を見ていられませんでした」と語っています。

通知書は、A子さんがトラブル直後から携帯電話にメモしていた内容をもとに作成されたもので、A4用紙3枚にトラブルの内容などが記されていたといいます。

2023年6月2日に中居正広さんのマンション内で起きた出来事については、「突然キスをしてきた」「強烈な力で彼女の顔を固定し、キスを続けた」「衣類を無理やり脱がそうとして失敗すると、下着を捲し上げ、彼女の胸部に顔を埋めた」などと記されていたといいます。

また、これらの行為は法的に「不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為」にあたるとも訴えていたとしています。

こうした資料を入手した週刊文春がA子さんに取材したところ、守秘義務があることから詳細は明かせないとしながらも、「いまだ事実に反した情報を元にした攻撃が止まない中で、『あの日、何が起きたか、知ってほしい』という気持ちがあるのも事実です」との思いを明かしたそうです。

この記事を受けて中居正広さんの弁護団は報道各社に向けて声明を発表し、週刊文春が入手した通知書について、「出所自体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き手の一方的な認識を記載するもの」としたうえで、「記事にある『通知書』なるものに記載されている表現・描写、『不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為』等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なるものです。また、当時を再現したかのような描写も、同様に異なるものです。本人からのヒアリング、復元されたメール、関係者による証言など独自に実施した調査を総合的に判断した限り、この事案については一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています。かつ、法令に違反するようなものでもありません。」と、真っ向から反論しています。

この件に関して、中居正広さんの前代理人にもA子さんとのトラブルについて確認したところ、中居正広さんの行為は性暴力にあたらないとの認識だと明言したそうです。

そのうえで、「相手方代理人においては、相手方女性に対して守秘義務を遵守させるべき立場にありながら、結果として週刊誌等の第三者媒体による情報開示が継続的に発生しておりますことは、極めて遺憾」と、A子さんサイドが週刊誌などに情報をリークしていることに対して怒りをあらわにしています。

さらに、『週刊ポスト』が先日報じた記事には、A子さんの弁護士以外には伝えていない極めて個人的な情報が記載されていたと指摘し、これに関しても極めて遺憾だとしています。

なお、週刊ポストの記事では中居正広さんを知る関係者が近況について、「中居さんは体調不良だと周囲に言っており、自宅の外にもあまり出ていないようです。先月末頃から関係者とのやり取りも滞り、『確認事項などで連絡してもなかなか反応が得られない』のだと聞いています」と証言していました。

そして、週刊文春の報道や中居正広さん側の反論に対してネット上では、

• 同意があったのなら、謝って引退しないような、、？
• 中居弁護団のターゲットは第三者委員会弁護士だったのに、これで文春やX子代理人弁護士へと範囲が拡がったな
• 強い異論があるのなら、今度こそ法的手段にもっていかないと
• 出所、真偽も不明と主張するなら被害者側に守秘義務違反と抗議しなくてもいいのでは。文春を名誉毀損で訴えればいいだけ。
• これが事実なら、普通にただの性暴力じゃないの？という感想。不同意じゃなかったと反論するならば、それなりの証拠を出さないと説得力ないのでは。
• 反論中の「不同意ではなかった」という記述が気になります。事実であればなぜ多額の慰謝料と秘密保持契約が必要だったのか。
  その理由が明らかにならない限り、世間の認識は性犯罪から変わりません。
• そこまで全面的に否定するのであれば、中居氏側は何があったと認識しているのか正確に説明するべきでは？ 今の立場は圧倒的に不利だと思いますが

などの声が上がっています。

中居正広さん側から一連のトラブルについて相談され、意見を求められたという元大阪府知事・橋下徹弁護士によると、中居正広さん側はA子さんのことをこれ以上傷つけたくないとの思いから、フジテレビの第三者委員会に「業務の延長線上の性暴力」と認定されたことにも反論しつつも、裁判を起こすことは考えていないといいます。

ただ、中居正広さん側は橋下徹弁護士らを使って、一連のトラブルが“失恋事案”だと誤認させるような情報発信をするなどし、A子さんへの誹謗中傷などは今もなお続いています。

そうした状況の中で、A子さんサイドは週刊誌などを使って中居正広さんの問題行為を明らかにし、ついに弁護士が作成した通知書も出てきたことによって、中居さんサイドはA子さんの弁護士に対して怒り心頭の様子で、両者の衝突は避けられない状況になっていきそうです。

そして、週刊文春が通知書の内容を公開し、当日何があったのかを明らかにしたことによって、守秘義務を守っていないのではとの指摘も多く見受けられるのですが、守秘義務契約は原則として当事者間のみ有効となっています。

ちなみに、中居正広さんとA子さんの示談が成立したのは、A子さん側が通知書を送ってから2ヶ月後の2024年1月7日で、A子さんは示談成立前に親しい友人らに対して、通知書や中居さんとのメッセージのやり取りを見せて意見を求めていたことがあったそうです。

ただ、通知書に記載の内容はあくまでもA子さん側の主張で、中居正広さんの弁護士は不同意を否定し、法に触れるものではないとの見解を示しているのですが、それならばなぜ示談に応じて9,000万円とも噂される多額の解決金を支払ったり、芸能界を引退したのかという疑問も生まれます。

そのため、中居正広さん側も名誉回復を図りたいのであれば、第三者委員会の調査報告書やA子さんサイドの主張を否定するだけでなく、守秘義務契約に反しない形で一体何があったのかを明らかにするしかないのではと思いますが、果たして今後どういった展開を迎えるでしょうかね。