昨年12月に発生したNGT48・山口真帆さんが男性2人から暴行された事件は、“アイドルハンター集団”による犯行だったとされており、この集団はアイドルたちの住所など個人情報売買や、握手券、コンサートチケットの転売で荒稼ぎをしていたとみられています。
『東京スポーツ』（東スポ）によると、ジャニーズ事務所の嵐にも“魔の手”を伸ばしていたといい、単にコンサートチケットを高額転売するだけでなく、櫻井翔さんらのスキャンダルを仕入れるために接近を企てていたとしています。
アイドルハンター集団のメンバー等は、100万単位のお金を握手会で使っていたこともあったそうなのですが、お金の出どころを問い質された際には、「仮想通貨で儲けた」「パチスロで稼いでいる」と違法性がないと主張していたものの、過去のツイッター上での発言内容からアイドルたちの住所などを不正入手し、それをファンらに売買していた疑惑があるほか、オークションサイトで様々なアーティストのチケットを高額転売するなどしており、他にも余罪があるのは間違いないとみられているそうです。
アイドルハンター集団の中には大学生や無職の男もおり、狙ったアイドルの個人情報入手や接触を図るために、わざわざ居住地域に引っ越すなどストーカー的な行動も取っていたといいます。
＜↓の画像は、アイドルハンター集団のメンバーによるアイドルの住所関連のツイート写真＞
東スポの取材では、資金源となっていた高額チケット転売の中には、嵐などのジャニーズグループも含まれていたとし、「ここにきてハンター集団が、いろんなジャニーズグループのチケットを多数高額転売していることも分かってきた。なぜ彼らにそんなことが可能だったのか…。『闇が深い』と恐怖を感じるアイドルファンも続出している状況です」
と音楽関係者が語っています。
＜↓の画像は、アイドルハンター集団のメンバーによるチケット高額転売履歴の一部写真＞
また、このアイドルハンター集団の主要メンバーが、週刊誌『週刊文春』と繋がりがあったと噂されており、芸能プロダクション関係者は、「ストーカー的な追っかけ活動の中で得た、ジャニーズタレントと女性アイドルとの密会情報などもメディアに売ろうとしていた。中には、もともとは嵐などジャニーズの追っかけをしていた者もいて、高額で取引可能な櫻井翔ら嵐のメンバーのスキャンダルを狙おうともしていたといいます」
明かしています。
＜↓の画像は、アイドルハンター集団のメンバーのジャニーズ関連ツイート写真＞
そして、この報道に対してネット上では、
- 捕まればいいのに てか、最初に不起訴にしたのが悪い ありえない
- この輩達はもう犯罪者、取締の対象にすべき
- 東スポ情報の信ぴょう性も疑問ですが、正しいのであれば。アイドルの住所を入手し、チケットを高額で転売する そのグループはもはやただのファンではなく犯罪集団。
今回はたまたま不起訴でも議事録は残る。次 同じことをすれば 捕まるのでは？ - ハンター軍団が単独でそれだけの事が出来るとは資金や規模を見ても考えにくいと思います。
やはり売上を上げて儲けたい事務所や、スクープを狙う週刊誌も利害が一致するので、共謀またはお互いが黙認している状態ではないかとの疑いを持ってしまいますね。推測ですが。 - 活動内容は半グレと同じレベルで、転売ヤーに暴行に脅迫など、やってる事は確実に反社会勢力だろうね
- ジャニーズのチケットを転売しまくり、それがAKBヲタの活動資金となり、運営側が利益を得ているのであればとんでもないこと。
しかも元支配人がこの事実についてどれだけ把握していたか、犯人達と繋がっていたかによっては大問題にもなる。
税金をきちんと納めているかどうかすら怪しいレベルで、情報提供して納税に関して調べてもらう事も大切かも
などのコメントが寄せられています。
こうした悪事を重ねていたアイドルハンター集団たちは、NGT48の前支配人・今村悦朗さんやAKSの人間とも繋がっていたのではないか、チケットなどの入手先だったのではないかという疑惑もあり、かなり闇が深いとも言われています。
この件に関しては、ネット上で盛んに調査が行われている一方で、これまでAKB48グループのスキャンダルを散々すっぱ抜いてきた『週刊文春』などは追及しようとせず、さらにAKS側は口止めのためなのか今村悦朗さんを異動させ、事件が表沙汰になって以降は一度も表舞台に姿を現さず、一連の事件に関して一切コメントなどは発表していません。
そのため、ファン以外の間でもAKSやメディアに対して不信感を募らせているほか、アイドルハンター集団たちの悪事を暴き、法で裁いてほしいという声も上がっています。
問題のチケット転売に関しては、複数あるうちの1つのアカウントだけでも1ヶ月あたり数百万円単位の利益を上げており、オークションでの転売などに関しては確定申告を行い、税金を収める必要があることから、ネット上では脱税の疑いもあるとみて国税局、税務署への通報も行われています。
これらの行動がどれほどの効果があるかは分かりませんが、実際にこれまで問題行為をしていたのであれば、それ相応の処罰を下してほしいものですね。